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新たなる「日本の家」(省エネルギー)

住まいの特徴

改正省エネルギー基準、2020年までに適合義務化

 政府は、持続可能な社会の実現に向けて、低炭素・循環型システムの構築の一環として、ゼロエネ住宅・省エネ住宅の普及を推進しています。こうした取り組みの中で、2015年4月には、住宅の改正省エネルギー基準が完全施行されました。国土交通省・経済産業省・環境省が共同で設置した「低炭素社会に向けた住まいと住まい方推進会議」は、2020年までにすべての新築住宅・建築物を対象に新しい省エネルギー基準への適合を義務付ける方針を打ち出しています。
 これまでの省エネルギー基準は、建物の外皮(壁や開口部など、冷暖房する空間と外気を仕切る部位)の断熱性能を重視したものとなっていましたが、新たに設定される基準は、太陽光や太陽熱といった自然エネルギーの利用、冷暖房や給湯など省エネルギータイプの設備機器の利用なども含め、総合的なエネルギー消費量で評価されます。
 また、次代を見据えた目指すべき住まいの姿として、ゼロエネルギー(ZEH)の家が掲げられました。ゼロエネルギーの家とは、一次エネルギー(注)の年間消費量より、太陽光発電や太陽熱利用などによって住宅で創り出したエネルギーの方が多い、もしくはその差が正味でゼロまたは概ねゼロになる住宅のことです。
 住宅については、2020年までに標準的な新築住宅でゼロエネルギー(ZEH)の家を実現し、2030年までに新築住宅の平均でゼロエネルギー(ZEH)の家を達成することが目標とされています。

(注)石油・天然ガスなどの化石燃料や水力、太陽エネルギーなど、自然界に存在するものから得られるエネルギーのこと。一次エネルギーを加工して得られる電気などは二次エネルギーと呼ばれる



サン工房が考えるゼロエネルギー(ZEH)の家の役割

 サン工房では今後、新しい省エネルギー基準に適合した家づくりはもちろんのこと、ゼロエネルギーの家の建設にも積極的に取り組んでいきます。
 しかし、地域に根ざした工務店として、長年にわたり「日本の家をつくる」を標榜し、縁側や土間、深い庇や軒を設けるなど、内と外とのつながりを重視する伝統的な日本家屋の特長を生かした家づくりを実施してきたサン工房は、単にハード面で国の施策や法的な基準に適った家であるだけではなく、かつては日本中の地域社会に存在した隣保(注)という良好なコミュニティの基板となった「連携」や「互助」といったソフト面をも重視した家づくりを進めていこうと考えています。
 それは、私たちが建てる家が、日常的には縁側や土間を活用したコミュニケーションの場として、また災害時には、太陽光発電や蓄電池、さらには生命の維持に不可欠な水の供給源となる井戸を備えた自立型住宅として、身近な避難所にもなり得る、そんな地域社会の役に立つ家であってほしいと願っているからです。
 人が一人では生きていけないのと同様に、家も地域社会の一員として、近隣とのつながりの中で活かし続けてこそ、生き続けることができるのではないでしょうか。
 持続可能な循環型社会は、省エネや創エネによって、有限である資源を効率的に利用するだけでは実現しません。社会を形成する人と人とがつながり支え合うことで、また、地域社会を保持していこうという意識を、家族間、さらには地域の世代間で伝え循環させてこそ、社会は持続可能になるのだと思います。
 サン工房は、循環型社会の実現に向けて、優れた省エネ、創エネ性能を持つとともに、再生可能な自然エネルギーの積極的な活用を図り、さらには人と人とのしなやかなつながりを大切にした、サン工房ならではのゼロエネルギー(ZEH)の家「結ぶ家」を、お客様と想いを共有しながらつくっていきます。
サン工房ゼロエネルギー(ZEH)の家普及目標

(注)互助の関係で結ばれた隣り近所の人々や家々

サン工房の省エネルギー基準

 2020年(平成31年)に義務化される「平成28年省エネルギー基準」。かねてより、サン工房ではこの平成28年基準にいち早く適合させるよう設計をしてきました。 施工においても、全社員のみならず大工や関連業者は断熱講習の受講が完了しております。
 きちんと設計し、正しく理解した上で施工する。そのどちらが欠けても省エネルギー性能を満たすことはできません。




「冬暖かく、夏涼しい」を計算する

 サン工房では、新しく改正された平成28年基準に適合するべく、省エネルギー性能を1件ずつ計算しています。
 建物の向き、窓の性能と大きさ、断熱材の性能と面積など、個別に違う様々な条件をひとつずつ加味しながら実情に近い省エネ性能を数値化しています。